日本の裏事情 その��
さて、ネタがたまってきたので吐き出しておきますか。
ちゃんと全部見ない人が多そうなので私の結論だけ先に書いておきますね。
日本という国はそろそろ終わりのようです、というか早く滅びてください。
末期も末期、腐っているとは思っていましたがここまで腐りきっているとは思いませんでした。
多分以下の事も氷山の一角に過ぎないのでしょうね……。
半島関連やら中国関連やら創価やらと、色々腐れきっている部分も多々ありますが
今日の話題はまた別の所です。
非正規雇用が急増したのは、日本経団連の押し付けた雇用規制の緩和の法案のせいです。
サービス残業当たり前、やらないと他の人に睨まれる、
奴隷のような日々をエンジョイしている方もいらっしゃるのでしょうか。
そんな時はふと考えましょう、そこまで頑張って、いったい誰の懐が潤うのか。
社長などの一部上層部のみですよね、でも日々の労働によって考える力を奪われていくのです。
社蓄の誕生ですね♪しゃちょーさんも大喜びです♪
日本の税金は少ない、等というのはまったくの嘘です、欧米先進国並の金額を私達は払っています、
しかし福祉面では、欧米諸国では高度なレベルでの福祉を実現しているにも関わらず、
日本の福祉はお金ばかり取っていますが低レベルな福祉です。
おかしいですね、欧米と同じような金額を徴収してるのに、なんで遥かに低レベルな福祉しか出来ないのでしょう？
高度な福祉が欲しかったら税金上げるぞとか言っておられる政治家さんもいますが、
すでに十分支払っているはずの資金はどこへ消えたのだと小一時間。
Ｑ．大企業も消費税をたくさん払っている？
Ａ．多額の輸出戻し税など不公平な税金です
たとえばトヨタ自動車は消費税を１円も払わないばかりか、１４００億円余り（平成１５年度で推計）の
消費税が還付されています。
それは消費税は国内消費に対して課税されるため、輸出に対しては免税となり、
税金が還付されるからです。トヨタのような輸出大企業に対する還付額は毎年およそ２兆円で
消費税収の２０％にのぼります。輸出大企業は税率が上がれば上がるほど還付金が多くなります。
このように消費税は輸出戻し税など巨額な還付金をもたらす不公平な税金です。
しかも輸出大企業が受け取る還付金は、仕入れ先や下請け先が納付した税金を親企業が
一括して受け取っています。
日本経団連などが消費税の増税に熱心なのは、こうした輸出戻し税のメリットがあるからです。
輸出をおこなわない企業や、人件費が大きな割合を占める中小企業は、相対的に大きな負担となり、
企業間でも不公平が生じる税金です。
税金払うどころかお金が貰える税制！！
ちなみにトヨタの奥田会長は経団連のトップです。
■すぐわかるホワイトカラーエグゼンプション（略称ＷＥ）
☆どういう意味？
直訳すると「事務職の労働基準法適用除外」
一定基準を満たす事務職は、労働基準法の保護から外すという意味です。
☆米国のＷＥはどんな制度
●ごく一部のエリート専門職（医師、弁護士、技術職）で年収１０万ドル以上がＷＥの対象
●有給休暇を潤沢に保障し、好きなときに働いて成果を挙げてもらう自由労働が目的
●エリート専門職なので、いつでも転職できる身分の人々
☆日本版ＷＥはどんな構想
●アメリカの要請で、経団連が要求し、厚生労働省で検討中
●経団連案では年収４００万円以上のサラリーマンに適用
●経団連案だと、年収４００万円であれば、労働基準法から完全に除外される。
●その結果、８時間労働は撤廃され、理論上、労働時間は無限になる。
健康保護義務も撤廃されるので、過労で死んでも企業に責任がない。
しかも残業代がゼロになる。
●ＩＬＯ等が積み上げてきた労働者保護を、すべて廃止するに等しいのが
経団連が提案する日本版ＷＥです。殺人的法案と言って過言ではないでしょう。
経団連の蛮行がまかり通っているわけ。
＞議員にとっては、国民の生活より、経団連から入る献金の方が重要なんだよ。
＞経団連も、自分たちの思い通りにするためにかなり多額の献金をしている。
＞自民党の献金の７割は経団連からのもの。
キャノンのドン御手洗 偽装請負
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たとえば、えー、102期平成15年の
株主総会で決議されている取締役賞与金、１億3900万、
それが翌年には、１億8900万
さらにその翌年には、１億9900万
そして18年3月30日株主総会決議では、 2億2200万！！
取締役役員賞与金だけ、グングン伸ばしてるんですよ。
−中略−
「いつでもクビに出来ます。便利に使えます」
それでホントにカネが無いならいいですよ。
自分たちはガンガン上げてるんですよ！？
この御手洗さんは！自分たちの賞与は！
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（枝野議員／国会発言）
【消費税は不要です。騙されないように、こいつらから税金をとれば消費税廃止になります。】
★がついているものは在日企業です。
１．武井保雄＆一族 5940億円【武富士】（サラ金）★
２．毒島邦夫＆一族 5720億円【サンキョウ】（パチンコ）★
３．佐治信忠＆一族 5170億円【サントリー】
４．森章＆一族 4950億円【森ビル】
５．辛格浩＆一族 4950億円【ロッテ】★
６．糸山栄太郎 4620億円【新日本観光】
７．柳井正＆一族 4620億円【ユニクロ】★
８．伊藤雅俊 3960億円【イトーヨーカ堂】
９．福田吉孝&一族 3520億円【アイフル】（サラ金）★
10．孫正義 3410億円【ソフトバンク】★
11．三木谷浩 3300億円【楽天】
12．滝崎武光 3300億円【キーエンス】
13．岩崎福三 2750億円【岩崎産業】
14．重田康光 2530億円【光通信】
15．山内薄 2090億円【任天堂】
16．船井哲良 1870億円【フナイ】
17．神内良一 1760億円【プロミス】（サラ金）★
18．盛田英夫＆一族 1430億円【ソニー（レイケイ社長）】
19．福武總一郎 1320億円【ベネッセ】
20．岡田和生＆一族 1320億円【アルゼ】（パチンコ）★
21．大島健伸 1320億円【ＳＦＣＧ ※旧：商工ローン】（ノートリアス金融）★
22．堤義明 1320億円【西武鉄道】
23．吉田忠裕＆一族 1320億円【ＹＫＫ】
24．韓昌祐 1210億円【マルハン】（パチンコ）★
25．木下勝弘 1210億円【丸糸グループ（ホテル）】（アコム親戚筋）★
26．木下恭輔 1210億円【アコム】（サラ金）★
27．木下盛好 1210億円【アコム】（サラ金）★
28．里見治 1210億円【セガサミー】（パチンコ）★
http://money6.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1182814059/9
これをみればいかに在日特権が優遇されているかよくわかりますね
日本人よりも遥かに金持ちが多く、既得権益にもありつきやすい。
日本人は現在になっても企業の歯車として奴隷をしています。
兵庫県医師連盟が千数百ページに及ぶ財務省の予算書の科目をひとつひとつ仕分けし、
国家予算の全体像とその使い道を明らかにした。 2003年度予算における歳出（支出）
は一般会計 81兆8千万円、特別会計 199兆7千万円。 これらを連結して重複部分を
除いた国家予算の歳出合計は 232兆6千万円となる。
このうち、社会保障給付や義務教育負担として国民のために使われているのは 60兆4千
万円。 残りは国債などの債務償還、地方交付税交付金、国家公務員の人件費や経費な
どに使われているが、歳出合計の7％にあたる15兆3千万円は官僚の天下り先の特殊法人、
独立行政法人、公益団体に補助金として流出している。
http://www.kyudan.com/opinion/amakudari.htm
ここ重要。
>歳出合計の7％にあたる15兆3千万円は官僚の天下り先の特殊法人、
>独立行政法人、公益団体に補助金として流出している。
天下りヽ(ﾟ∀ﾟ)メ(ﾟ∀ﾟ)メ(ﾟ∀ﾟ)ノ天下り
一般公開されない使い道をされている特別会計のふざけた予算の多さもさることながら
天下り先の維持と確保の為に15兆！
奥谷氏は'01 年から内閣府総合規制改革会議（座長＝宮内義彦オリックス会長）の委員に就いているが、
過去にこんなエピソードがある。
'03 年5月、派遣労働法改正案を審議した衆議院厚生労働委員会で民主党の城島正光衆院議員（当時）が、
質問の冒頭に次のような問題を提起した。
「総合規制改革会議のメンバーの会社に偏りがあるのではないか」
城島氏はあえて個人名を挙げなかったが、主旨は次のようなものだった。
（1）人材派遣業から奥谷禮子ザ・アール社長と河野栄子リクルート社長の2委員が入っている、
（2）座長の宮内義彦氏が代表を務めるオリックスはザ・アールの第2位株主で、リクルートは
ザ ・アールの取引先である、
（3）委員のうち3社が事業上密接なつながりがあるが公正な議論は担保されるのか、
（4）奥谷氏は厚労省労働政策審議会の委員でもあり、雇用労働政策を策定する側（厚労省）と、
その改革の方向性を出す側（規制改革会議）の両方に入っているのはおかしい――。
興味深いのは、この城島氏の質問に対する奥谷氏と宮内氏の反応だった。 奥谷氏は秘書を伴い、議員会
館に城島氏を訪ね、「名誉毀損であり、抗議し、謝罪を求める」旨を通告した。さらに、当時の中山成彬厚生
労働委員長宛に弁護士名で内容証明郵便を送付。城島氏の不適切な発言部分を速記録から削除し、削除
できなければ訂正などの措置を講じるよう要求。城島氏の発言主旨を確認して「悪質な場合には処分等」を
検討するよう求めたのである。
さらにその数日後、今度は宮内氏からも城島氏に厳重抗議の書面が送られてきた。宮内氏は菅直人民主党
代表（当時）にも抗議文を送り、城島氏の発言に関する民主党の見解を質し、「民主党の総意で規制改革に反
対するのであれば、反対する具体的かつ合理的な理由を挙げて述べていただきたい」と強硬な姿勢を示した。
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城島氏は「国会議員の院内における発言に関して、外部から削除や訂正を求めるなど前代未聞」として、
衆議院議長を通じて内閣の見解を尋ねた。これに対する内閣の小泉純一郎総理名による回答は、 −−
http://www.e-themis.net/new/feature/read_0605.php
派遣社員の給料の50％以上をピンハネしていると大評判のピンハネ中間搾取企業人材派遣会社ですね。
この人達はどうやら上記のとおり議員よりも上の存在らしいですよ、すごいですね。
しかもまともな意見に対して、不適切な発言部分を削除、などと要求するとは……。
人材派遣会社の既得権益連盟＞＞＞＞＞＞＞＞一応国民の選んだ国会議員
呆れてモノも言えません。
日本郵政会社、人材派遣子会社を設立。
10月の郵政民営化で発足する日本郵政（西川善文社長）は
グループＯＢや非常勤職員を一括で雇い、グループ企業に派遣・紹介する子会社をこのほど新設した。
傘下の4事業会社が個別に雇うよりも業務を集約したほうが、効率性が高いと判断した。
人材派遣会社には、例えば結婚を機に退職した女性職員に登録してもらい、
人材を必要としているグループ内の会社に派遣する。退職したＯＢの再雇用の受け皿としても機能させる。
http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20070708AT3S0200V07072007.html
ココに注目。
日本郵政(株)
社外取締役 : 牛尾治朗（ウシオ電機会長）
社外取締役 : 奥谷禮子（ザ・アール社長、日本アムウェイ諮問委員）
社外取締役 : 奥田碩（トヨタ自動車会長）
社外取締役 : 西岡喬（三菱重工業会長）
社外取締役 : 丹羽宇一郎（伊藤忠会長）
経団連等の利権勢力の方々ですね＾＾＾＾＾
★大企業の法人実効税率「40％」は形だけ 実は30〜33％ 各種優遇で大幅軽減 本紙試算
大企業の利益にかかる法人課税の実際の実効税率が優遇措置によってすでに30〜33％に
引き下げられていることが本紙の試算でわかりました。
連結経常利益ランキング上位100社の同実効税率は平均で30.7％。
持ち株会社や税額がマイナスの企業などを除いた上位79社の平均では、32.6％となります。
トヨタ自動車一社では、同税率は32.1％となりました。
試算は、各企業の2006年3月期決算（単体、1部を除く）の
「税引き前当期利益」と「法人税等」のデータをもとに推計しました。
基本税率30％の法人税（国税）に法人住民税や法人事業税など地方税を加えた企業の
税負担割合（実効税率）は、現行制度では約40％です。
しかし、各企業の実際の税負担は、研究開発減税や受取配当益金不算入
外国税額控除などによって大幅に軽減されています。
その結果、実際の税負担割合は約４０％より、大幅に軽減されることになります。
トヨタ自動車が営業利益で2兆円を突破（2007年3月期）しようとしているのをはじめ、大企業は
「リストラ効果」や「外需頼み」で、バブル期を超える空前の利益を更新し続けています。
日本経団連の御手洗冨士夫会長（キヤノン会長）は、「（法人実効税率を）現状の40％から30％
をメドに早急に引き下げるべきである」（2006年11月13日の記者会見）と主張し、「国際競争力強化」を口実に、
法人実効税率引き下げを強く求めてきました。
財界の主張は、すでに低く抑えられた税負担をいっそう軽減する大企業本位の要求にすぎないことが浮き彫りになりました。
2006年12月30日(土)「しんぶん赤旗」 ttp://www.jcp.or.jp/akahata/aik4/2006-12-30/2006123001_01_0.html
●小泉純一郎 第89代内閣総理大臣 【【【世襲3世】】】
「格差が出ることは悪いとは思わない。成功者をねたんだり、能力のある者の足を引っ張ったりする風潮を慎まないと社会は発展しない」
●安倍晋三 第90代内閣総理大臣 【【【世襲3世】】】
「格差なんていつの時代でもある。じゃあ朝日新聞の給料はいくらなんですかと言ったら終わっちゃう話なんだよ」
●竹中平蔵 第3次小泉改造内閣総務大臣
「競争が進むとみんなが豊かになっていく」
●奥田碩 元日本経団連会長 元トヨタ自動車会長
「格差があるにしても、差を付けられた方が凍死したり餓死したりはしていない」
●宮内義彦 規制改革・民間開放推進会議議長 オリックス会長
「パートタイマーと無職のどちらがいいか、ということ」
●三浦朱門 元教育課程審議会会長
「非才、無才には、せめて実直な精神だけを養っておいてもらえばいいんです」
●奥谷禮子 労働政策審議会労働条件分科会委員 人材派遣会社ザ・アール社長
日本郵政株式会社社外取締役 アムウェイ諮問委員
「格差論は甘えです」「過労死は自己管理の問題。他人の責任にするのは問題」
「労働基準法は前時代の遺物、そんなものはいらない」
●塩川正十郎 元財務大臣 −国民年金だけで生活することができると思うかと聞かれて−
「ほんなん、できるかいな。ぼくらはあんたらと生活のレベルが違うやないか！（毎月）100万かかるよ。
みんな、人間平等だと思っていたらとんでもない間違いだ」
●南部靖之 人材派遣会社パソナ社長
「フリーターこそ終身雇用」
●林純一 人材派遣会社クリスタル社長
「業界ナンバー１になるには違法行為が許される」
●自民党某議員−2006年9月12日（火）発売 週刊SPA!2006年9月19日号49ページ−
「貧困の再生産など起きない。彼らは子供さえ持てないからいずれいなくなるだろう」
コラム：節約した人件費の向かった先＝森永 卓郎
（中略）
例えば、2001年度から2005年度にかけての「雇用者報酬」の推移を見ると、８兆5163億円も
減少している。ところが、企業の利益に相当する「営業余剰」は、逆に10兆1509億円も
増えているのだ。
非正社員を増やしたことで、４年間で８兆円以上も給料を減らしたのに、逆に企業の利益は
それ以上に増えていることを示しているのである。
これはおかしいのではないか。もし、日本企業がグローバル競争に勝ち抜こうというのなら、
人件費の節約分を製品価格の引き下げに振り向けているはずである。しかし実際には、
人件費の下落を上回る分が、まるまる企業のもうけになっていたのだ。
では、人件費を減らしたことで企業が得た利益は、最終的にどこに行ったのか。
一つは株主である。財務省が発表している「法人企業統計」でみると、2001年度から
2005年度までの４年間で、企業が払った配当金は３倍に増えている。
そして、もう一つは企業の役員である。やはり「法人企業統計」によると、2001年度から
2005年度までの４年間で、資本金10億円以上の大企業の役員報酬（役員給与と役員賞与の
合計）は、なんと1.8倍になっている。さらに、先日、日本経済新聞社が発表したデータによれば、
主要100社の取締役の2006年度分の報酬は、ここ１年で22％も増えていることが分かる。
この二つのデータを合わせると、2001年度から2006年度の５年分で、大企業の役員報酬は
倍増している計算になる。具体的な額として、日経新聞には、今年の１人あたりの役員報酬は
平均6000万円と記されていた。
これはあまりにもひどい。これこそまさに「お手盛り」ではないか。非正社員を増やして給料を
下げておき、自分たちの給料を５年で倍増させているのである。
要するに、大企業の役員たちは、消費者のことも、従業員のことも考えていないのだ。彼らは、
景気拡大や構造改革を、自分たちの給料を増やすチャンスとしかとらえていないのである。
http://www.geocities.jp/sakusyu2006/index10.html
おまけ。
あんまり日本のケータイの通話料が高い高いと言うので、
アメリカのおばさんに聞いてみた。
そしたら月に５０００円くらいだという。
なんだ、あんまり変わらないじゃんって言ったら
それで通話し放題なんだと。
さすがアメリカは進んでるな。通話し放題なんて日本ではいつになるのかな。
でもパケ放題とかの金額もそれくらいだから、まぁ、それくらいならあるのかな、と思ったら、
なんでも家族割りの金額なんだそうだ。家族３人で持ってるらしい。
ああ、アメリカでもそういう縛りがあるんだな、と思ったら、
それが３人分の金額なんだと。
さすがに聞き間違えだと思って、一人５０００円じゃないの？ そう聞き返したら、
いや、３人で５０００円くらいだよ、
・・・・そう返答された。
やっぱり日本人は高いケータイ料金を払わされてるとしみじみ思った。
はい、ここまで読んでくださいましておつかれさまでした。
私も疲れたので感想はなしです、各自感想文を提出するように！（意味不明
ただ、これが他国ならクーデターものですよ、よく暴動起こしませんねみなさん。
ちなみに、自民も民主もどっちも腐りきってますからね、2大政党とやらがどっちもだめなんじゃ
どうみても未来がありませんね、自殺者が増えるわけです、ニートが増えるわけです。
もう疲れたです……
theme : 大航海時代Online
genre : オンラインゲーム
